宇佐川一正
 | |
| 生誕 |
1849年12月24日 （嘉永2年11月10日）  江戸幕府・周防国吉敷郡朝倉村（現：山口県山口市朝倉町） |
| 死没 |
1927年11月10日（77歳没）.svg){kind=small} 日本・東京府豊多摩郡千駄ヶ谷町新田（現：東京都渋谷区千駄ヶ谷） |
| 所属組織 |
 大日本帝国陸軍 |
| 軍歴 | 1874年 - 1908年 |
| 最終階級 |
 陸軍中将 |
| 指揮 | 歩兵第20旅団長 |
| 戦闘 |
西南戦争 日露戦争 |
| 勲章 |
_1Class_BAR.svg){kind=small} 勲一等瑞宝章 功二級金鵄勲章 |
| 除隊後 |
東洋拓殖会社総裁 貴族院男爵議員 |
宇佐川 一正（うさがわ かずまさ、1849年12月24日〈嘉永2年11月10日[1][2]〉- 1927年〈昭和2年〉11月10日[1][2]）は、明治から昭和初期の日本陸軍の軍人、政治家、華族。最終階級は陸軍中将。貴族院男爵議員。
経歴
[編集]長州藩士・藤村太郎右衛門の四男として生まれ、宇佐川久平の養子となる[1]。伏水教導隊に入り、下士官試補、権曹長、曹長と昇進し、1874年（明治7年）6月、陸軍戸山学校を卒業し、翌月、歩兵少尉に任官[1][3]。以後、歩兵第14連隊付となり、1877年（明治10年）2月、西南戦争に出征した[1]。歩兵第24連隊大隊副官、歩兵第1旅団参謀、同副官、近衛歩兵第1旅団副官、第1師団参謀、歩兵第17連隊付、監軍部副官、近衛師団参謀などを歴任し、日清戦争には第1軍参謀として出征し、田村怡与造の後任として同軍参謀副長となった[1][2][3]。
近衛師団司令部付、京城公使館付、第10師団参謀長、陸軍省軍務局軍事課長などを経て、1901年（明治34年）4月、陸軍少将に進級[1][3]。歩兵第20旅団長を経て、日露戦争時の軍務局長を務めた[1][2][3]。1906年（明治39年）7月、陸軍中将となり、1908年（明治41年）12月、予備役に編入された[1][2][3]。1911年（明治44年）11月10日、後備役となる[4]。1916年（大正5年）4月1日に退役した[5]。
その後、東洋拓殖会社初代総裁を務めた[1][3]。また、1907年（明治40年）9月、男爵を叙爵し華族となる[1]。1917年（大正6年）6月2日、補欠選挙で貴族院男爵議員に選出され[6][7]、公正会に属して活動し死去するまで在任した[8][9]。
栄典
[編集]- 位階
- 1889年（明治22年）7月15日 - 正七位[10]
- 1892年（明治25年）4月6日 - 従六位[11]
- 1895年（明治28年）3月28日 - 正六位[12]
- 1897年（明治30年）10月30日 - 従五位[13]
- 1901年（明治34年）7月10日 - 正五位[14]
- 1906年（明治39年）7月30日 - 従四位[15]
- 1911年（明治44年）
- 1921年（大正10年）12月20日 - 正三位[18]
- 爵位
- 勲章等
| 受章年 | 略綬 | 勲章名 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 1885年（明治18年）11月19日 | _5Class_BAR.svg){kind=small} |
勲五等双光旭日章[20] | |
| 1889年（明治22年）11月29日 |  |
大日本帝国憲法発布記念章[21] | |
| 1893年（明治26年）11月29日 | _4Class_BAR.svg){kind=small} |
勲四等瑞宝章[22] | |
| 1895年（明治28年）10月18日 | _4Class_BAR.svg){kind=small} |
旭日小綬章[23] | |
| 1895年（明治28年）10月18日 |  |
功四級金鵄勲章[23] | |
| 1895年（明治28年）11月18日 |  |
明治二十七八年従軍記章[24] | |
| 1899年（明治32年）5月9日 | _3Class_BAR.svg){kind=small} |
勲三等瑞宝章[25] | |
| 1901年（明治34年）12月27日 | _3Class_BAR.svg){kind=small} |
旭日中綬章[26] | |
| 1902年（明治35年）5月10日 |  |
明治三十三年従軍記章[27] | |
| 1905年（明治38年）11月30日 | _2Class_BAR.svg){kind=small} |
勲二等瑞宝章[28] | |
| 1906年（明治39年）4月1日 | _2Class_BAR.svg){kind=small} |
旭日重光章[29] | |
| 1906年（明治39年）4月1日 | |
功二級金鵄勲章[29] | |
| 1906年（明治39年）4月1日 |  |
明治三十七八年従軍記章[29] | |
| 1912年（大正元年）8月1日 |  |
韓国併合記念章[30] | |
| 1913年（大正2年）12月28日 | 金杯一組[31] | ||
| 1915年（大正4年）11月10日 |  |
大礼記念章（大正）[32] | |
| 1920年（大正9年）11月1日 | 金杯一箇[33] | ||
| 1927年（昭和2年）11月10日 | |
勲一等瑞宝章[34] | |
| 1927年（昭和2年）11月10日 |  |
帝都復興記念章[35] |
- 外国勲章佩用允許
| 受章年 | 国籍 | 略綬 | 勲章名 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 1903年（明治36年）12月18日 |  シャム王国 |
_ribbon.svg){kind=small} |
王冠第二等勲章[36] | |
| 1904年（明治37年）4月18日 | .svg){kind=small} 大韓帝国 |
 |
勲二等太極章[37] | |
| 1904年（明治37年）12月2日 |  大清帝国 |
.png){kind=small} |
二等第二双竜宝星[38] | |
| 1905年（明治38年）8月29日 | 大韓帝国 |
 |
勲一等八卦章[39] | |
| 1908年（明治41年）2月21日 | 大清帝国 |
|
頭等第三双竜宝星[40] | |
| 1909年（明治42年）12月10日 |  ロシア帝国 |
 |
神聖アンナ第一等勲章[41] |
親族
[編集]- 娘婿：斎藤義夫（陸軍中将）[1]
脚注
[編集]- 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 『日本陸海軍総合事典』第2版、24頁。
- 1 2 3 4 5 『日本陸軍将官辞典』121-122頁。
- 1 2 3 4 5 6 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』35頁。
- ↑ 『官報』第8520号「辞令」1911年11月13日。
- ↑ 『官報』第1115号「彙報 - 陸海軍」1916年4月22日。
- ↑ 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、24頁。
- ↑ 『官報』第1451号「帝国議会」1917年6月4日。
- ↑ 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』64-65頁。
- ↑ 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、36頁。
- ↑ 『官報』第1820号「叙任及辞令」1889年7月24日。
- ↑ 『官報』第2629号「叙任及辞令」1892年4月7日。
- ↑ 『官報』第3521号「叙任及辞令」1895年3月29日。
- ↑ 『官報』第4302号「叙任及辞令」1897年11月1日。
- ↑ 『官報』第5406号「叙任及辞令」1901年7月11日。
- ↑ 『官報』第6926号「叙任及辞令」1906年7月31日。
- ↑ 『官報』第8469号「叙任及辞令」1911年9月12日。
- ↑ 『官報』第8544号「叙任及辞令」1911年12月12日。
- ↑ 『官報』第2817号「叙任及辞令」1921年12月21日。
- ↑ 『官報』第7272号「授爵敍任及辞令」1907年9月23日。
- ↑ 『官報』第722号「賞勲叙任」1885年11月26日。
- ↑ 『官報』第1948号「叙任及辞令」1889年12月24日。
- ↑ 『官報』第3131号「叙任及辞令」1893年12月5日。
- 1 2 『官報』第3693号「叙任及辞令」1895年10月19日。
- ↑ 『官報』第3824号・付録「辞令」1896年4月1日。
- ↑ 『官報』第4754号「叙任及辞令」1899年5月10日。
- ↑ 『官報』第5548号「叙任及辞令」1901年12月28日。
- ↑ 『官報』第5820号・付録「辞令」1902年11月26日。
- ↑ 『官報』第6727号「叙任及辞令」1905年12月1日。
- 1 2 3 『官報』号外「叙任及辞令」1907年1月28日。
- ↑ 『官報』第247号・付録「辞令」1913年5月28日。
- ↑ 『官報』第430号「叙任及辞令」1914年1月7日。
- ↑ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
- ↑ 『官報』第27120号「叙任及辞令」1921年8月15日。
- ↑ 『官報』第264号「叙任及辞令」1927年11月14日。
- ↑ 『官報』第1724号・付録「辞令二」1932年9月27日。
- ↑ 『官報』第6149号「叙任及辞令」1903年12月29日。
- ↑ 『官報』第6250号「叙任及辞令」1904年5月4日
- ↑ 『官報』第6433号「叙任及辞令」1904年12月8日。
- ↑ 『官報』第6655号「叙任及辞令」1905年9月4日
- ↑ 『官報』第7397号「叙任及辞令」1908年2月26日。
- ↑ 『官報』第7944号「叙任及辞令」1909年12月15日。
参考文献
[編集]- 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
- 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
- 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
- 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。
- 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年。
| 公職 | ||
|---|---|---|
| 先代 新設 |
東洋拓殖総裁 初代：1908年12月28日 - 1913年12月27日 |
次代 吉原三郎 |
| 日本の爵位 | ||
| 先代 叙爵 |
男爵 宇佐川（一正）家初代 1907年 - 1927年 |
次代 宇佐川正雄 |
